資本主義はバカなのか？

1度、2度、失敗するのはしょうがない。反省して二度としないようにすればよい。

だけど、何度も、毎回失敗するのは、バカと言われる。

それがあの頭の良い人が考え、頭の良い人がその下で営む「資本主義」である。

「投資の勉強をしているのに、なぜバブルのことを学ぶ必要があるのか？それは第一に、私たちの暮らす資本主義の社会では、バブルは付き物だということです」

　日本では、1980年代後半の不動産や株価の上昇と好景気の時代を『バブル経済』と呼びます。2000年代初頭のNTT、光通信などの株価上昇は『ITバブル』、アメリカの2003年以降の住宅価格と金融資産価格の高騰は『住宅バブル』と呼ばれました。

　実は、バブルの歴史は古く、17世紀のオランダでは、『チューリップバブル』とよばれるバブルがありました。一般大衆までチューリップの球根を買いあさって、球根一個に家が一軒買えるほどの値段が付いたことがありました。

球根一個で家が買えた。

そう、それがバブル。その後も18世紀のフランスではミシシッピ会社という実態のないペーパーカンパニーの株に人々が殺到したミシシッピバブルが起こりました。目の前に、儲かりそうなチャンスが現れると、その実態に関わらず、人々は、みなそれに群がります。

　バブルは資本主義が社会に浸透し始めたころから各国で生じていました。そして、その度に混乱が起こったので、その愚かしさも、弊害も、誰もが知ることとなります。でも、誰もが分かっているのにバブルは繰り返され、21世紀の今日でも続いているのが現実です。むしろ、資本主義が成熟化するにつれてバブルの発生頻度が増えています。

　資本主義とは、市場の需給で価格が決まる社会で、誰もが自由におカネを使え、誰もが自由に儲けることができる社会です。逆に、おカネがないと暮らしていけないし、儲けないと豊かになれない社会です。人々が自由に儲けることができる社会になると、人はどう行動するか？全員とはいいませんが、ほとんどの人は、もっと儲けよう、損したくない、と行動します。

その人間の欲求とインフラの進化がバブルを助長します。金融市場が整備されて、投資、あるいは投機がしやすくなると、金融市場でどういうことが起きるのか？

2008年にリーマンショックがあり、市場は大混乱しました。しかし、その手前では債券価格も株価も、長く上昇を続けていました。そして、プロも素人も価格は高くなりすぎているのでは？と感じていましたが、それでも買う人の方が多かった。なぜでしょうか？

確かに、高過ぎると思うなら買わなければいいと思いますが、それはやはり結果論。

『音楽が鳴っている間は、踊り続けなければならない』という有名な話があります。これは2007年にサブプライム・ローンのリスクが高まっている最中に、シティグループCEO（チャック・プリンス）がフィナンシャル・タイムズ紙のインタビューに答えたものです。つまり、彼らは市場の価格が異常に高いことは、皆、知っていたのです。でも、価格が上昇基調にある間は、買わないと儲けられない。ですから、買わざるを得ないのです。

　米国の金融機関という組織で働いている人は、運用成績を問われます。特にディーラーと呼ばれる職種の人は、その成績が会社の業績はもちろん自分の給料にダイレクトに影響します。だから、ライバルが稼いでいるのに、自分が稼がないわけにはいきません。理屈はどうあれ、周りの人の儲け話を聞くと、自分も、と思ってしまいます。

日本のサラリーマン銀行ディーラーのA君は、市場が行き過ぎているというにんしきのもと、様子見を繰り返していたのですが、市場は一向に下がれず、A君が様子見を決め込んでから、1ヵ月も上昇が続きました。ある日、A君は上司に呼ばれ、「利益はどうするんだ。とにかく、買いでついていけ！！」と言われました。A君は翌日、買いを入れましたが、市場は翌日からバブルが弾け暴落しました。その結果、A君は大きな損失を被り、地方支店に飛ばされました。サラリーマンの悲哀です。

　日本でも、1985年からのバブル期には、一流といわれる企業まで財テクに走るなど、日本中がバブルに踊りました。トヨタや日産、松下でさえも１兆円を超える資金を運用し、1,000億単位の運用利益をあげていました。NTT株の売出しに日本中が熱狂し、NTTのピーク時の時価総額は当時の西ドイツと香港の市場を合わせた時価総額よりも大きい50兆円まで買われました。また、絵画を目が飛び出るような値段で買われました。1987年3月にはロンドンの競売所で日本企業がヴァン・ゴッホの『ひまわり』を3,990万ドル（約42億円）で落札したり、日本人のオーナー経営者がニューヨークの競売所でヴァン・ゴッホの『医師ガシェの肖像』とルノワールの『ムーラン・ド・ラ・ギャレット』を総額1.6 億ドル（約170億円）で落札したりしていました。

バートン・マルキールというアメリカの学者が『ウォール街のランダム・ウォーカー』という本の中で『より馬鹿理論』として紹介している話があります。もし株価が実体を伴わないほど高くなっていたとしても、それよりも高い値段で買ってくれる人がいる限り、その株を買うことに合理性があるという理屈です。どんな高値でも、それ以上の値段で売り抜けられるのなら儲かるからです。逆にいえば、理屈のつく妥当な値段、あるいは割安と考えられる値段で買っても、それより高い値段で買う人が現れなければ損失を抱えることになります。

ここ最近は10年おきにバブルが起きていますが、それには別の理由もあります。資本主義の国での景気刺激策は、金融政策と財政政策が二本柱です。金融政策とは、金利を下げることと通貨供給量を増やすことです。どこの国も、不景気では選挙で負けて政権が持ちませんから、金利を下げることで、低金利でお金を借りて工場や家を建ててもらって景気をよくしようとします。日本や欧州は、金融政策も行き過ぎており、マイナス金利です。

　ケインズは1930年代の世界恐慌に、金融政策と財政政策という二つの方策を取り混ぜて有効需要を増やして不況から脱却する解決策を示したわけですが、21世紀の今日は、ケインズの時代とは産業構造が大きく変わったことでバブルが生まれやすくなりました。

　ケインズの時代、第２次世界大戦後は、工業製品の大量生産が経済の柱で、それができる欧米が先進国とよばれた時代でした。しかし今は、情報通信、医療介護、観光娯楽、金融などのサービス生産が経済の中核を占めるようになっています。その結果、金融緩和によってあふれたカネは設備投資のような実物投資に向かうのではなく、金融資産や不動産への投資に向かいがちです。そうなると、資産価格のバブルを誘発しやすくなります。これが、近年、バブルが発生しやすくなった一つの背景です。

　しかし、バブルは必ず崩壊します。暴騰があれば暴落もあるのが相場の特徴です。オランダのチューリップバブルや1930年代のアメリカの大恐慌、そして直近のリーマンショックもすべてある日突然バブルがはじけて暴落が始まっています。

　企業の実力を離れて上昇した株価は、いつかは調整されて実力に近づきます。需給面でも、高騰した株が、何かのきっかけで、株を売ろうとする人が増えて下落を始めると、今度は上昇期に誰もが買おうとしたのと同じで、誰もが売ろうとします。人は、皆、自分だけは利益を確定しておこう、自分だけは損を抱えたくない、と動きます。

第一に、モノの値段はその価値とはかけ離れることがある

第二に、相場は実需だけでなく期待でも上下する

第三に、投機の対象となると暴騰と暴落が起こりやすい

第四に、資本主義ではバブルは付き物、特に、カネ余りの時期はバブルが起きやすい

第五に、バブルは必ず崩壊して相場は暴落するが、それがいつかは事前にはわからない

ということです。

2020年 The Economistの表紙

１・「 ＥＸＩＴ」「 Ａ Ｉ」 ＝人工知能管理からの離脱国民や金の流れを徹底的に監視するため、各国は競って国民番号制、入出金先監視システムの構築を模索してきました。収入や利益に対しての税金納付に漏れのないよう「平等公平」を錦の御旗とした監視システムです。 ９９％の国民は徹底的に監視され、それは残りの １％の人達の安心、満足、利益、利権を支えるためのシステムです。 ２０２０年以降、グローバリズムへの見直し気運が高まってくると予言しています。

２・「 ＴＯＫＹＯ 　 ＭＡＲＳ・ ＣＬＳ」 「ＴＯＫＹＯ 　 ＭＡＲＳ・ ＣＬＳ」の左横、視力表には太く「 ＨＵＭＡＮ」と書かれています。東京と火星では関連性が少なく、その横に「 ＨＵＭＡＮ」・・・、視力表では ８文字で、しかも赤線。 ８文字は「 ＴＯＫＹＯ 　 ＭＡＲ」「東京は傷つく」に赤線、特に注意せよとの暗示・・。人間は Ａ Ｉと相違して間違いやすい・・・「 ＨＵＭＡＮ」・・・、ヒューマンエラー？。では何がエラーなのか・・。」

ここで重要なことは火星クラス、つまり北朝鮮長距離核弾道ミサイル「火星 １２型」と同程度の核ミサイルがヒューマンエラーにより東京を傷つけることが預言されていることです。「 ＨＵＭＡＮ 　 ＥＸＩＴ 　 ＴＯＫＹＯ｣｢ Ｈ ＵＭＡＮ 　 ＲＥＤＢＡＲ ＴＯＫＹＯ｣と、あらゆるワードが東京に関連付けされています。「東京から脱出せよ」「東京は傷付く」「東京は人的被害が甚大」だと・・・。その原因が北朝鮮の核弾道ミサイル。しかも人的ミスによる発射。過去のイルミナティィ預言では都市名がこれほど明確に示された事例はありません。今回の英国エコノミスト「 ２０２０世界はこうなる」では初めて都市名が、しかも東京です。私はこの解析結果に唖然とするばかりです。私が ３０年前に見た未来がこれほどまで明確にイルミナティが示しているのです。 ２０２０年秋か ２０２１年内には間違いなく北朝鮮の核弾道ミサイルが東京に被弾します。「東京から脱出せよ」とイルミナティは慈悲を込めて叫んでいたのです。

 ３・「 ＳＩＯＮ 　 ＭＯ 　 ＤＩＥ 　 ＩＭＡＴ」「エルサレムにある丘、放射性物質、死、事件現場医療派遣チーム」となりますが、予言の核心部分です。」

「「エルサレムの丘」はユダヤ人、イスラエルの悲願であるソロモン第三神殿の建設予定地です。」「予定地には現在、イスラム教の聖地「岩のドーム」が建っています。」

「この「岩のドーム」を破壊か撤去しない限り、第三神殿は建設出来ませんので、中東の火薬庫中の火薬庫となっている場所です。ここに放射性物質が撒かれますと誰も近づけません。ここからは空想の世界です。もし岩のドームに放射性物質が撒かれ、その物質がプルトニウムだと宣伝されたら、プルトニユムの半減期は ８０００万年ですので、誰も近づけなくなります。現在、エルサレムの丘はイスラエルの首都になっていますので、放射能対策はイスラエルが担当することになります。「汚染された建物を撤去し、廃材を特殊カプセルに包んで地中に埋めることにする」このような政策で、イスラエル軍の決死の作業が始まります。ところが兵士の中に数十名が被爆し、軍病院で手当もむなしく ３０名死亡、その他は重体とニュースで全世界に流れることになります。そしてエルサレムの丘を中心に半径 ２０キロメートルが、イスラエル軍によって完全隔離状態となって、やがて世界の関心が薄れていくのです。一年後、イスラエルは「核汚染物質は完全に除去し、砂漠の地中深くに厳重なカプセルで埋めたて、エルサレム」

「エルサレムの丘一帯の除染作業も無事完了した」と発表。世界から賞賛を受けることになり、何時しかエルサレムの丘には「ソロモン第三神殿」が輝くことに・・・。ところが英国誌エコノミストの表紙には ＭＯ（モリブデン）と暗示されています。モリブデンの半減期はなんと ６６時間なのです。ここまでが空想ですが、まるで、 ９・ １１の ＮＹ貿易センターのような「演出劇」を暗示しているような分析でした。エコノミストの表紙を利用した、一種のイルミナティカードなのでしょうかね。」

４・「 ＥＸＩＲＥ 　 ＣＥＸＰＯ」 ２０２０年以降、アジアで予定されている「万国博覧会」は ２０２５年の「大阪万博」です。これをもって、いわゆる「万博」などのイベントは終了するということでしょう。

 ５・「 ＳＤ・ ＧＳ 　 ＢＯＮＤ」スーダンと言う国は、南部では石油が大量に出るのですが、北部では油田が見つかりません。裕福な南スーダンの国民は「独立」しようとし、それを阻止したいスーダン政府との間で内戦が続いていました。結局、南スーダンは独立します。元々スーダンは、英国とエジプト共同統治がなされていました。エジプトの南にある国で、エジプトに近いスーダン政府と、独立した南スーダン政府とは現在もテロや動乱が続いています。ここのスーダンで ２０２０年以降、世界的重要人物が拘束される、という予言です。 

６・「 ＢＥＥＴＨＯＶＥＮ 　 ＶＩＳＩＯＮ 　 Ｓ Ｂ 　 ＩＯ 　 ＤＩＶＥＲ」知らぬ間にソロモン諸島とインド洋地域で、地盤沈下か火山爆発によって、海底に沈む島々が発生すると予言されています。」

７・「 ＲＳ 　 ＩＴＹ 　 Ｒ Ａ Ｔ」 ＝呼吸器系の感染ウイルス、イタリア、スパイ・ネズミ今回イタリアは大打撃を受けていますが、 ２０２０年以降にネズミ由来のハンタウィルスによって、再度バンデミックに襲われるという予言です。これはイタリアが中国との関係を断ち切れず、また中国人を大量に受け入れることを暗示しているのです。イタリアに住む中国人、共産党スパイ達が殆どを占めていく、という暗示も含まれているのでしょう。 ８・「 ＮＰＴ 　 ＷＡＲＩＥＮ」 ＝核兵器不拡散条約が左派勢力により反対される予言 ９・「 ＲＡＰＨＡＥＬ 　 ＮＩＧＨＴＩＮＧＡＬＥ 　 ＲＵＳＳＩＡ」ユダヤ教・癒しの天使と看護婦・手当・処置、それにロシアとなります。 ２０２０年以降、ロシア経済に大打撃が襲い、それを救済するのがユダヤ系資本と、英国を含むファイブアイズ国という予言です。」

表紙の最後が「 ＲＵＳＳＩＡ」。

最初の言葉は「 Ｔ Ｈ Ｅ」最後が「 ＲＵＳＳＩＡ」となっています。つまり「 Ｔ Ｈ Ｅ 　 ＲＵＳＳＩＡ」となるのですが、普通は国名に Ｔ Ｈ Ｅは付けません。特別な意味が暗示されている。大混乱の最後は、ロシアが震源地かも。

「現在のプーチン大統領は、イルミナティの放った影武者。影武者と言えば北朝鮮の金正恩にも複数の影武者が存在します。本物の金正恩は重体かすでに死亡している可能性があります。北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長の叔父で駐チェコ大使だった金平一（キム・ピョンイル）が北朝鮮に戻ったようです。金平一は正恩氏の父親、故金正日総書記の異母兄弟です。かつて平一氏は正日氏の後継者と考えられていたのですが、 １９８８年に駐ハンガリー大使として赴任して以来、権力から遠ざかっていた人物です。」

　現在の世界は「転換期」に入っています。それも、劇的に転換するのです。

ここに該当するのが、中国への損害賠償請求。訴訟総額「京」となる超巨大な威光圧力を加えることになります。

　イルミナティはドル印刷機を手に入れた時からは、人口が ５億人程度の地球が理想だと １９８０年には、彼らの意志表明モニュメントを建立しています。その建立への道程ですが、 １９３０年には国際決済銀行を確立、 ８０％の国々に中央銀行制度を敷き、ガイドストーンで意志表明、そして １９９１年にはイランなど残された数カ国を中央銀行化に成功し、ついには地球資産の ８５％を手中にしたのです。ただ離反しそうな中国と、離反したイランの制裁が残っているだけでした。

今回の英国誌エコノミスト「 ２０２０世界はこうなる」の最大の予言がこの言葉。 「ＴＲＵＭＰ Ｂ Ｒ ＩＲＡ Ｎ」 「ＥＸＩＴ ＴＯＫＹＯ」

 今回の転換期とは、経済至上主義から地球にやさしい生き方へ移行するため、必要となる国際制度を模索する大転換期。ということを意味するとしています。

言霊

日本には古来、言霊の考え方があり、言葉には不思議な力が宿るとされた。

　そう思うと、新型コロナをめぐって政府が設けた「専門家会議」の名には力強さがあった。会議はすでに廃止され、その役割を引き継いだのが「分科会」である。

　メンバーは重なるものの、何だか軽くなったような。次の分科会でお盆の帰省問題が扱われるというが、菅義偉官房長官によると「帰省に関する注意事項について専門家の意見を伺う」程度。帰省の是非などは論じてくれるなと言わんばかりだ。

　専門家の議論が、政府の観光促進策と矛盾するのを恐れているのか。そもそも「ＧｏＴｏ」事業に対し分科会は慎重な姿勢だった。感染の拡大を踏まえ判断に時間をかけるよう求めたが、受け入れられなかったという。

　個々人がそれぞれの事情に応じ、自分で考え、自衛する。それは当然だが、政府が無策であっていいということにはならない。軽んじられているのは専門家か、それとも私たち一人ひとりか？

　感染拡大の第２波が来たと、知事たちが口にするようになった。しかし政府の高官はなぜか「第２波」の呼び名を避けている。言葉を封じているうちは手を打たなくてすむとでも、考えているかのように。

和の哲学

　元々日本は「日が本」と言う事で、日本人は太陽が命の源だと知っている民族なのだそうです。天照大神は太陽を意味します。

　アーノルド・トインビーは、神話と歴史を共有するのが民族の条件と言いましたが、日本では神話と歴史をあまり学びません。大きさに関係なく世界中のどんな国でも、歴史を教え、建国の精神や　偉大なリーダーの事を教え込みます。ところが教科書では日本が2000年を超える世界で１番歴史の古い国である事や、和の哲学をベースに国づくりを進めた事などは学んではきませんでした。

　ヨーロッパで科学革命が起こり、人と自然が分離され「人は自然の主であり所有者である」と言う自然認識が啓蒙主義につながり産業革命を起こし、物質文明の豊かさを生みました。しかしながら物質文明の豊かさは、精神の砂漠化を生み本来の全一的な自然認識を失わせてしまったのではないでしょうか。日本も黒船の到来以来、文明開化、富国強兵、経済成長と懸命に右肩上がりの成長路線を走って来ました。

　人類が生まれて600万年といわれますが、その2万分の1のこの300年の間に人口は大爆発をし、この100年の間でも4倍になりました。60億を越える全人類がアメリカと同じような暮らしをするには、この有限な地球が4個分必要になるのだそうです。我々は右肩上がりの発展が続いていくという幻想を抱いて来ましたが、有限な地球を考えた時人類は新しい価値観を持つ必要に迫られています。

　「Sustainable Development」を持続可能な開発と訳すか永続的発展と訳すかにより未来が変わってくるでしょう。大量生産大量消費による右肩上がりの発展には終わりが来ます。将来世代から見た、永続的発展をするための循環型社会を創っていく必要があります。また、理性と感性と日本特有の”霊性”（自然との調和）が響きあう「総合知」が求められてくるでしょう。

　日本の建国の精神である和の哲学は、人と人が和すだけではなく、人と動物も、植物も、大自然もが和していくという哲学です。和する事は同ずる事ではありません。自分が紛れも無い自分であって始めて人が人であることを認められます。紛れも無い自分が、感謝の心を持って自らのエゴを越え、また人の公共性を引き出した時にこそ、和の世界が生まれ、永続的発展が実現するのです。

「和」するとは強いものが弱いものを押さえつける事ではありません。力には強い反作用が起きますが、それをやわらぎの力で受け止め、和していく、和の哲学はグローバルスタンダードをはるかに超えた、世界に発信していくべき哲学ではないでしょうか。

 

　生まれて死んで、それを繰り返しながら命をつないでいくのが生き物の定めです。今命を与えられ、私たちの出番が来ていますが、この命は全ての過去を含んだ命であり、全ての未来を含んだ命であります。

将来世代に何を残していくのか、１人１人に問いかけられている、命題ではないでしょうか。

MacBook Proが安くなる？

　アップルはインテル製チップに代えて自社開発のApple Silicon（Armベース）を搭載したMacを2020年内に発売すると予告していますが、今なお具体的なモデルも価格も公表していません。Apple Siliconの価格については、たとえばIntel Corei 3プロセッサよりも100～200ドル安いとの予測もありました。

そんななか、Apple Silicon版MacBookが799ドル（8万4000円）～、13インチMacBook Proが1099ドル（11万5000円）～という設定になるとの噂が出てきました。

　このネタの出どころは、リーカーのことkomiya_kj氏。

「8月19日までにiMacやAirPods Studio（オーバーイヤーヘッドホンの仮称）などがオンラインで発表」の方は他の有名リーカーらも支持しています。

さて同氏は別のツイートで「ARM MacBookは799ドル～、13インチMacBook Proは1099ドル～」と述べています。それぞれ現在のインテル版MacBook Airの999ドル～、13インチMacBook Proは1299ドル～と比べて、それぞれ200ドルの安さ。上記のApple Siliconとインテルチップの差額予測を合わせて考えれば、おおむね妥当な見積もり。

テスラは自動車業界を変えるか？

 テスラは、車よりITに近づいている。

　株式市場ではコロナ禍の影響で産業ごとに明暗がはっきりと分かれている。一例を言えば、明はIT（情報技術）、暗は自動車だ。米GAFAは4社のうち3社がコロナ禍の深刻化した1月末以降、株式時価総額を1～3割拡大したが、トヨタ自動車など車の主要メーカーは軒並み減らしている。

　そんな中、電気自動車の米テスラだけは時価総額を大幅に増やし、トヨタを抜いて自動車産業のトップに立った。売上高はトヨタの11分の1、販売台数は28分の1しかない。だが、両社の間に厳然と広がりつつあるのは、「成長期待」という名の曖昧だが莫大な威力を秘めた「勢い」の差だ。

　時価総額が売上高の何倍にまで達しているかを示す「プライス・トゥー・レベニュー」という指標がある。それで見ると、トヨタを含め主要な自動車メーカーの倍率は1倍を割り込む（成長を期待されていない）一方、テスラは10倍超だ。これはフェイスブック（9倍）などと同水準であり、テスラがIT企業と似た期待感で株が買われていることを示す。

 

　買われすぎとの指摘はあるが、根拠はないと言い切る確かな反論も逆にない。プライス・トゥー・レベニューでいえば、あと15～20年で電気自動車は世界の自動車市場（年間約1億台）の約3割を占め、先行者利益のあるテスラは25%のシェアを握る。各種調査のそんな平均値に従えば、同社の販売台数は今の約40万台から800万台近くにまで増える計算だ。

　もちろん、可能性の話であり、曲折もあるだろう。これまでにも同社は社債の償還や経営者の物言いなどで株価が荒い値動きを演じてきた経緯がある。

　だが、世界を見渡せば、二酸化炭素（CO2）削減のための環境規制が各国で強まり、ガソリン車の販売には重いキャップがはめられつつある。構図で言えば、テスラは規制のない電気自動車を思う存分に売ることができ、利益は比例して拡大していく。

 

　一方、新車販売台数で世界一を競うトヨタや独フォルクスワーゲン（VW）は生産性に磨きをかけてきたガソリン、ディーゼル車の販売に足かせをはめられ、償却が始まったばかりの資産を背負った電気自動車に軸足を移していく必要に迫られる。「100年ぶりの転換期」と言われるゆえんだ。

　だが、このコロナ禍の混乱の中でテスラの評価が急激に上昇した背景はそれだけではないのではないか。筆者はその要因をさらに(1)非接触(2)ソフトウエア(3)ARPU（ユーザー平均単価）――という3つのキーワードに見いだすべきだと考えている。

　まず非接触だ。都市封鎖（ロックダウン）下の英国で4～5月に最も多くの新車を売ったメーカーはどこか知っているだろうか。VWでもダイムラーでもトヨタでもなく、テスラである。

　理由は単純で、同社は大半をネット上で販売しており、巣ごもり消費の恩恵を最も受ける立場に身を置くことになった。また、ロックダウンで街中から車が減り、澄んだ空を見上げた人々から「排ガスを出す車より電気で走る車がやっぱりいい」との印象を持たれることにも成功、ESG（環境・社会・企業統治）投資の資金が同社の株に向かう流れができたとも言われている。

　次にソフトだ。車の価値が今後どこに向かうかと聞かれたら「ソフトに」と断言できる時代がやがて来る。テスラの車はその点、パソコンのようにソフトのアップデートを繰り返して機能を広げていく方式にもう移行している。買った時より買った後の方が車が賢くなる、との考え方だ。

　そしてARPUだ。同指標は「車がソフト化する時代」のユーザー1人あたりの売上高を指し、例えばテスラは自動運転機能のアップデートに、数十万円に上る課金をすることもある。車には高性能カメラやセンサーなど基本的なハードをあらかじめ搭載し、後はその時々でベストの技術を有料で加えていくわけだ。

　これに似ているのがアップルのパソコン「マック」やスマートフォン「アイフォン」だが、アップルは基本ソフトのアップデートには課金をしない。その代わり定額サービス「アップルミュージック」や「アップストア」などは商品の購入後も課金を続けてARPUを上げようとする事業だ。

　同様に、映画などが見放題になるアマゾン・ドット・コムの「アマゾンプライム」やグーグル、フェイスブックのネット広告もARPU型だと言われている。GAFAの経営や財務諸表を読み解く上で、最も重要な指標と言えるのがARPUであり、テスラが志向し、株式市場が期待しているのも、自動車産業のソフト化だ。

　比較の対象がGAFAになるとして、例えばアップルの2019年の業績を見てみよう。売上高（約28兆円）は6年前より約5割増えているが、注目すべきは売上高構成比率だ。アイフォーンの比率は全体の55%で同じなのに対し、音楽課金など「サービス事業」が18%へとほぼ倍増している。時価総額で世界2位の同社の強さの源泉はARPUであり、テスラも似たような道をたどろうとするのは間違いない。

　挑まれる日本の自動車メーカーにとっても好機にしないといけない節目なのである。

賢者は歴史に学ぶ

相場格言」というのがある。長年相場にさらされ、実際に憂きも甘きも知り尽くした“相場師”たちが、後世の人のためにアン・オフィシャルに残してくれたものである。

その中で個人的に、気にいっているのが、いくつかある。

「温故知新」

「歴史は繰り返さないが、しばしば韻を踏む」

「愚者は経験に従い、賢者は歴史に学ぶ」

　大きな相場変動に見舞われたとき、相場の専門家たちがまず調べるのは、過去の似たケース。新しい事態は過去の韻を踏むのか、異なる場合は何が異なるのか、を突き詰める。時代が変わっても、科学や技術が進歩しても、相場自体を人間がやっている限り、人間の性質、市場の本質は変わらず、究極は、人間らしさが相場に現れてしまう。

　「相場は自然に従い、歴史を繰り返す」

今年の相場は、コロナ禍で暴落し、各国の政治・経済政策から急反発しました。

　次のステージを仮設として想起するため、さらに、油断なく備えるため、相場暴落の歴史をさかのぼり(これで3回目だが)、1）2008年のリーマン危機、２）2000年のITバブル破裂崩壊、３）1929年からの世界大恐慌時と比較し分析してみた。

１）リーマンショック時との比較

　コロナショックに襲われた株式相場は、2020年2月下旬から1カ月ほど急落し、その後、急回復しました。

<S&P500株式指数の推移>

リーマンショックは、米リーマン・ブラザーズ社、1社の名前を冠して語られますが、欧米の主要金融機関のほとんどが過剰にリスク取引を膨らませて、破産し、市場のバブルが破裂したショックです。金融機関の機能不全はマネーの滞り、さらに逆流を生じさせ、経済社会に広く深刻な事態をもたらすと危惧されました。

<TEDスプレッド>

当時、米バーナンキFRB議長を筆頭に、1930年代の世界大恐慌を研究する権威たちが政策中枢におり、適切な財政・金融政策を打ち出せば危機を回避できるという考えを実行に移しました。ただし、金融の機能不全は伝播が速い一方、こうした政策も初の試みであり、民主主義の決定プロセスでもたつく場面もありました。結果として、「100年に一度」級と言われた危機を回避しましたが、株式市場が政策を好感して金融相場を始動させたのは半年後のことでした。

<社債スプレッド>

一方、コロナ禍では、突然の経済活動停止、需要喪失に見舞われました。株価は急落し、資金繰りが懸念される企業のデフォルトリスクもにわかに高まりました。ただし、金融機関は比較的健全であり、政府・中央銀行も極めて迅速に政策総動員に動いています。金融市場の緊張も、企業の信用リスクもいったん抑えられました。そこに、欧州や米東部での新型コロナウイルス感染第1波のピークアウトが重なり、株式相場の反発が早められた感があります。

　リーマンショックがもっぱら金融部門の危機だったのに対し、今回のコロナショックは企業や家計を巻き込む経済社会の危機であり、まだ継続していることです。そして、コロナ禍の政策対応がはるかに迅速で大規模な一方、経済社会に巨額の債務を課して、その重しが中期的に顕在化するリスクです。

２）ITバブル時との比較

　1999年からの株式市場は、ITバブル、別称ドットコム・バブルと呼ばれ、急上昇しましたが、2000年9月から反落に転じました。ITバブルの前には、1997～1998年のアジア危機、ロシア危機を経て、過大な投機的投資をしていた巨大ヘッジファンドが破綻に追い込まれました。日本でも巨大銀行、証券会社が相次いで破綻し、金融危機の様相を呈した時期です。これに対応して主要中央銀行が積極的な金融緩和策をとったことが、バブルの発端です。当時は、IT、インターネットの発展・普及期と重なって、○○ドットコムとか××通信などという名前だけでも投資家が殺到し、株価が急騰しました。

<S&P500株式指数の推移>

この相場のピークアウトの一因は、FRBの金融引締めへの転換です。コロナ禍のように突然のショックに見舞われたものではないため、両ケースの相場軌道は当初からかなり異なっています。今回も、米国のGAFAMが急騰していることもあり、当時のITバブルとその後のバブル崩壊の局面がよく比較されますが、本質的には異なります。ただ、教訓として留意すべきことが二つあります。

　第1は、コロナ禍で生じているIT、クラウド、テレワーク、サイバーセキュリティー、医療、バイオなどのテーマ株への殺到との類似。

　2000年前後のIT株投資も時代観としては正しいテーマだったと言えます。ただし相場が過熱し、銘柄の吟味もなく付和雷同的に飛び乗った相場は、短期間のうちに割に合わない高水準まで祭り上げられてしまいました。

　第2は、伸びきった相場を終わらせたきっかけが、ささやかな金融引締めだったということ。市場が実体経済から乖離して、政策期待で走る金融相場には、こうした脆さがあることを心にとどめく必要があります。

３）1929年〜世界大恐慌との比較

　米国の政策当局者は、1930年代の政策対応の失敗が大恐慌を招いたとの教訓から、リーマンショック時でも、現在のコロナ禍でも、財政・金融政策をこれでもかと発動し、相場の下落、経済の悪化を阻止するようになっています。阻止に失敗すると、1930年代のように立ち直りが利かず、社会的にも政策的にもはるかに大きなコストがかかると考えられます。この歴史的失敗の轍を踏んだ事例として、1990年代以降の日本の「失われた20年」も教訓とされています。

　1930年代の世界大恐慌は、単に株式相場が急落したのみならず、政府は景況悪化で税収が減る分だけ財政は緊縮し、金本位制の下で自由に動けない金融政策は実質引締めに向かうという状況にありました。世界大恐慌は政策の大失敗による人災だったとまで言われることもあります。大恐慌下では、金本位制を止め、為替レート下落、金融緩和が可能になった国から立ち直っていったことが指摘されます。

　また米国ではフランクリン・ルーズベルト政権の誕生後、ニューディール政策による需要と雇用の創出へ財政を積極化しました。1935年前後の株価の上昇が示すように、大恐慌はいったん終息しかかります。しかし1937年に、FRBがそろそろいいだろうと、政策の正常化へ預金準備率引き上げという「出口」に動いて程なく、株価は急反落。結局、第2次世界大戦の戦争需要まで、不況とデフレが続く事態になりました。米政府は大量発行する国債の金利を抑えるため、FRBに国債価格支持策（プライスキーピング）を課し、金融政策を縛り続けました。

<S&P500株式指数の推移>

現在、コロナ禍で空前の財政・金融政策が発動され、中央銀行が国債を無制限買い入れするという政策自体をどう収拾するかについても、先の長い課題となり、先々市場を悩ませることになる可能性があります。

　すなわち、市場が下落し始めると、今回は時間的には長くなるだろう、ということです。シン・コロナに関しては、世界的に収束の気配はまだみられません。ワクチンが開発されるまでと言われていますが、効果のあるワクチンが完全に創薬されるまでは、かなりの時間を要することでしょう。その間に、経済構造は徐々に変化し、状況に合わない企業の多くは倒産に追い込まれ、失業者もさらに増加する可能性があります。世界経済は疲弊し、各国は孤立し、疲弊度の激しい国は、武力等に訴えるしかない状況になることも想定されます。政策者は、さらに大幅な財政金融政策を取らざるをえなくなりますが、所詮限界はあります。